Sellita SW260-1・SW261-1 — 小秒針の位置を選ぶムーブメント

Sellita SW260-1・SW261-1 — 小秒針の位置を選ぶムーブメント

Sellita SW260-1とSW261-1は、中央の時分針に6時位置の小秒針を組み合わせる、スイス製の機械式ムーブメントである。両者の特徴は、小秒針の軸を文字盤中心から異なる距離へ配置することにある。SW260-1の軸間距離は6.40mm、SW261-1は7.60mm。時計メーカーは、この1.20mmの違いを使って、秒表示と時刻目盛の釣り合いを設計できる。1

SW200系から広がる表示の選択#

Sellitaの2024–2025年カタログは、両機をSW200 familyに収める。この系列には中央三針のSW200-1のほか、小秒針やレギュレーター表示などを備えた機械が並ぶ。SW260-1とSW261-1は、自動巻き、日付の早修正、秒針停止という基本機能を備えながら、秒だけを独立した小さな文字盤へ移す。1

小秒針は、時分を読む中央の針と、時計が動き続けていることを示す秒針に、それぞれ専用の表示領域を与える。SW261-1では秒軸が中心からさらに外側へ移るため、小秒盤を文字盤の下方へ置ける。同じ外径の内部機械から、異なる文字盤構成をつくるための選択肢である。軸間距離は秒針の取付け位置を定め、実際の小秒盤の径や目盛の形は完成時計のデザインが定める。13

自動巻き二機種の仕様#

項目SW260-1SW261-1
ケースへの組込み径25.60mm、11½リーニュ25.60mm、11½リーニュ
ムーブメントの高さ5.60mm5.60mm
秒軸の位置6時、中心から6.40mm6時、中心から7.60mm
振動数毎時28,800半振動、4Hz毎時28,800半振動、4Hz
石数31石31石
2024–2025年カタログの持続時間典型41時間典型41時間
巻上げ手巻き・自動巻き手巻き・自動巻き
付加機能秒針停止、日付早修正秒針停止、日付早修正

比較は公式カタログに基づく。SW260-1の2014年技術資料には持続38時間、SW261-1の2023年技術資料には最低38時間・典型41時間と記される。年代と数値の区分を併せて読むと、資料ごとの表現を追うことができる。123

SW261-1の技術資料は全径を26.00mm、リフトアングルを50度とする。ムーブメントは円形の機械式レバー脱進機で、重金属セグメントを持つ回転錘をボールベアリングで支える。回転錘の運動から自動巻き装置を介してぜんまいを巻き、香箱が輪列へ動力を供給し、脱進機とてんぷが進行を調整する。4Hzはてんぷが1秒に4往復する振動数で、半振動を数えると1秒に8回となる。3

小秒針へ運動を伝える部品#

SW261-1の文字盤側組立図は、小秒針機構を一つの独立した工程として示す。部品表には、三番車上の駆動車、中間秒車二個、秒かな、秒かなの摩擦ばね、石入りの秒車受けがある。図の番号では42が三番車上の駆動車、43・44が中間秒車、45が摩擦ばね、46が秒かな、47が受けとなる。3

二つの中間車を使う配置は、基礎機械から得た回転を6時の秒針軸へ伝える仕組みを示している。文字盤側へ重ねる歯車と受けは、小秒針を付けるための空間を占める。中央三針SW200-1の高さ4.60mmに対し、これらの小秒針型は5.60mmとなる。時計の設計では、内部機械の高さに加え、文字盤、針、ケースと風防の間隔を組込み図に沿って定める。13

秒針の取付け径や高さ、日付窓の位置、文字盤固定位置も技術資料の図面に示される。特にSW260-1とSW261-1では小秒針の軸間距離が異なり、文字盤の秒軸穴と小秒盤の中心は該当機種の図面に合わせる。23

操作と整備#

日付付きSW261-1のりゅうずは三位置で、通常位置が運転と手巻き、中間位置が日付早修正、引き出した位置が時刻合わせである。秒針停止によって、基準の時刻に小秒針を合わせて運転を再開できる。3

整備資料は、基礎ムーブメント、自動巻き、カレンダー、小秒針機構を工程ごとに分ける。小秒針機構の図にも、潤滑箇所と受け・ばねの固定ねじの締付けトルクが指定される。秒表示を滑らかに伝える歯車と摩擦ばねは、組立時に位置と潤滑を管理する部品である。3

調整等級と歩度の条件#

SW261-1の2023年技術資料にはElaboré、Top、Chronomètreの三等級が示される。Elaboréは三姿勢、TopとChronomètreは五姿勢の調整である。3

2023年資料の検査項目ElaboréTop
平均歩度7±7秒/日4±4秒/日
全姿勢の最大差20秒/日15秒/日
全巻き側と24時間後の等時性±15秒/日±10秒/日

Chronomètreの欄はCOSC基準を参照する。全巻き側の検査は完全巻上げ後1〜3時間、カレンダーが作動していない状態で行い、等時性は文字盤上の姿勢で比較する。限界値は納入ロットの95%が範囲内に入るという条件を伴う。これはムーブメント供給時の検査仕様であり、完成時計については各メーカーが調整後の値を示す。3

部分スケルトンのSW261-1 AJ#

2024–2025年カタログは、文字盤側から脱進機とてんぷを見せる部分スケルトン型SW261-1 AJも掲載する。小秒針の軸間距離7.60mm、高さ5.60mm、31石、4Hz、典型41時間の自動巻きで、日付表示を持たず、りゅうずは手巻きと時刻合わせの二位置になる。秒表示と機械の動きを見せる開口を同じ文字盤へ取り入れる派生である。1

手巻きSW261-1 Mへの展開#

公式カタログのSW210 familyには、SW261-1 Mが載る。6時の秒軸距離7.60mm、4Hzという表示と振動数を持つ一方、手巻き専用となり、高さ4.35mm、23石、典型持続45時間になる。自動巻き型から1.25mm薄く、日々りゅうずで巻く時計の設計へつながる。1

英国PinionのPureは、この手巻きSW261-1 Mを使う完成時計である。2026年11月14日に確認した公式仕様は、径38mm、風防を含む厚さ11mmの外装、23石、4Hz、典型45時間を示す。同社仕様では日付機構とそのりゅうず位置を取り除き、6時の小秒針と中央の時分針に表示を絞る。4

ムーブメントは金色仕上げ、ストライプ、青ねじを備え、サファイアの裏蓋から見える。小秒針の配置を使いながら、巻上げ方法と仕上げを製品の性格に結び付けた例である。4

完成時計メーカーの組込みと加工#

Vertex M36はSW260-1を搭載し、直径36mmのケースに小秒針表示を収める。公式情報は31石、日付なし、Top等級、自動巻き、秒針停止を記載する。外装はブラッシュ仕上げの316L鋼で、防水は100m。文字盤は成形したSuper-LumiNovaの表示を持つ。小径の時計でも、中央の時分表示と下方の秒表示を組み合わせることができる。5

Mühle-Glashütteは、自社仕様のSW260-1について、ウッドペッカー・ネック調整機構と専用回転錘を説明する。青ねじ、グラスヒュッテ式のサンバースト仕上げ、ペルラージュも挙げ、持続時間を41時間とする。同じ基礎型に、調整装置、回転錘、表面仕上げを組み合わせ、完成時計メーカーの製品へ仕立てる例である。6

SW260-1・SW261-1系列は、供給用ムーブメントの寸法と機能が文字盤の表情へ直結することを示す。秒軸距離の選択、自動巻きと手巻き、日付の有無、調整と仕上げを組み合わせることで、機械の共通性を保ちながら異なる完成時計へ展開している。145

年表#

年月資料で確認できる動き
2014年12月1日SW260-1技術資料第04版に、31石、4Hz、高さ5.60mmの小秒針型を記載。2
2020年6月19日SW261-1技術資料の改訂履歴はこの日を初版の日付とする。3
2021年4月19日同履歴の第02版は持続時間と脱進機関連の表を更新。3
2023年1月26日SW261-1第03版は機能説明と潤滑の記載を改訂。3
2024–2025年公式カタログがSW260-1とSW261-1の軸間距離、自動巻き型と手巻きSW261-1 Mの仕様を併載。1
2026年11月14日確認のVertex M36、Pinion Pure、Mühle仕様の公式案内に、小秒針系列の採用・加工例が示される。456

参考文献#

  1. Sellita Watch Co S.A., 『Catalogue 2024–2025』英語版、pp.13–16、25–27、32。2026年11月14日閲覧。
  2. Sellita Watch Co S.A., 『Technical documentation: SW260-1』第04版、2014年12月1日、仕様・文字盤図。My Retro Watches公開。2026年11月14日閲覧。
  3. Sellita Watch Co S.A., 『Technical documentation: SW261-1』第03版、2023年1月26日、pp.1、3–7、17、21–27。William S. McCaw Company公開。2026年11月14日閲覧。
  4. Pinion Watch Company, 「Pure collection」、製品説明・仕様。2026年11月14日閲覧。
  5. The Vertex Watch Company, 「M36」、製品説明・仕様。2026年11月14日閲覧。
  6. Mühle-Glashütte, 「SW 260-1, Mühle Version」、技術データと仕上げ。2026年11月14日閲覧。